パワハラ・ハラスメント対策の本質|線引きより安心して過ごせる環境づくり

 

本当の意味でのハラスメント対策とは、

みんなが気分よく過ごし活動できる環境をつくること」です。

 

  • ハラスメントをなくすことや、
  • ハラスメントで傷つく人を減らそう
  • ハラスメントにいち早く気がついて対策を打とう

これらを目的にすると本質を見失いやすいので注意が必要です。

 

対策を打つほどみんなが緊張してしまう

一般的なハラスメント対策を見てみると

  • ハラスメントを意識してもらうために
  • ハラスメントという脅威を強調します

そのため

  • 脅威を警戒する緊張状態を生み出してしまう。

 

そんなストレスフルな環境をつくるのが

ハラスメント対策ではありません。

 

みんなが安心できる環境をつくるために

ハラスメント対策はおこなうものです。

 

ハラスメントって何?

ハラスメントは、もともと

「困らせる」とか「嫌がらせ」のことを指す言葉として使われていました。

 

しかし、最近は

不快になる行為をハラスメントと呼ぶことが増えています。

 

そのため、ハラスメントの種類はどんどん増えているし、

これからも増えていくと思われます。

 

そのような状況の中で、

増えていくハラスメントの種類を覚えて役に立つとすれば、

  • 相手を懲らしめるとき
  • 相手を訴えるとき ぐらい…

 

現実的なハラスメント対策には、

増え続けるハラスメントを覚えるよりも、

ハラスメントの全体像をつかんでおいた方が役に立つはずです。

 


ハラスメントが起こるとき

私たちは、

・ちょっとやりすぎじゃない?

・わざとやらないの?

このような気分を、不快として認識します。

 

そして、それが

  • この人に言ってもわかってもらえない。
  • この人にそんなことは言えない。

そのような関係の中で起こると、ハラスメントという認識へと変化をしていきます。

 

ハラスメントをする人の特徴

ハラスメントだと言われた本人は、

ハラスメントをしていたとは思っていません。

 

多くの場合が、

「ハラスメントだと言われて気づく」というものです。

 

では、どのような人が

ハラスメントと言われてしまうことが多いのでしょうか?

 

ここで挙げる特徴は、「悪い人の特徴」ではありません。

無自覚のまま当てはまってしまうことがあるものです。

 

相手との間に境界線を引くことができない人
  • 自分の聞きたいことをあれこれ過剰に詮索する
  • 自分が望むことと相手が望むことが一緒だと決めつける
  • 相手が自分と異なる意見や好みを持つことを避難する
  • 相手が自分で決めたいと思う重要なことを勝手に決めてしまう

 

全てにおいて完璧を求める人
  • すべてにおいて完璧であるように相手にプレッシャーをかける
  • 実現不可能な高い基準を設け、相手にもそれを求める

 

常に自分の都合を優先する人
  • 相手の気持ちよりも自分の気分を優先する
  • 自分の都合で人を使おうとする
  • 言うけど聞かない

 


これらの人に共通するのは

・コミュニケーションが一方通行で

・やり過ぎ」か「やらな過ぎ」をしている

ということです。

 

効果的なハラスメント対策とは

ハラスメント対策として、本来まず取り組むべきは

大きな制度づくりや厳しいルールではありません。

 

小さな確認と対話をどう生み出すか」です。

 

たとえば、

  • 「それは相手に任せたことではないか?」
  • 「自分の正しさを優先していないか?」
  • 「相手の話を聞ける状態になっているか?」

こうした問いから、

いい関係を育む一歩を重ねることに意識を向ける環境づくりです。

 

まとめ

ハラスメント対策というと、

  • 「何をしてはいけないか」
  • 「どこまでがアウトなのか」

という線引きに意識が向きがちです。

 

しかし本当の目的は、

みんなが安心して、気分よく過ごし、力を発揮できる環境をつくること。

  • 誰かを取り締まることでも、
  • お互いを疑い合うことでもありません。

 

完璧じゃなくていい。今日も小さな一歩から。

まずは、できることから1つずつ。

そんな一歩を踏み出すヒントになればうれしいです。

星野伸明
この記事を書いた人
星野 伸明(ほしのぶ)
明日に寄り添うカウンセラー

一般社団法人マスタリーカウンセリング協会 代表理事。NPO法人クリオネの家 事務局長。
行動科学・健康科学・脳科学に基づき、原因追及ではなく仕組みで心と行動を整える『マスタリーメソッド』を体系化。
個人カウンセリングや企業・官公庁・教育機関での研修を行うほか、カウンセラー育成や各種学びのプログラムの提供にも注力している。

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